ついに、早期退職を決断したのだが、どちらかというと仕事の内容による理由が大きかったのは前の記事で書いた。
2018/12/7 決断した。 2018/12/7 上司に早期退職申請書を提出。サラリーマンをやめ、第二の人生を始める決意をしたと伝えた。 早期退職しない道 上司からは、今の立[…]
金銭的に得なのは・・・
早期退職すると決めたものの、後から本当に大丈夫なのか？ 収入面ではどっちが得なのか・・・いろいろ考え始めたのだ。
どちらが得なのかを比較するには、いろいろな要素を考慮しなければならない。例えば、
- 総収入 （これからの給与収入）はどちらが多い？
- 税金を引いた手取り収入ではどちらが多い
- 住宅ローン支払い総額など、支出総額ではどちらが得？
- 生命保険、年金、健康保険の費用はどちらが少なくてすむ？
- 厚生年金の減額影響 （総収入に影響）は？
もう考えただけで嫌になってくる・・・・
それに将来のことだから、厳密に損得を判断するのは、不可能だろう。なので、これから、ある仮定・前提で、早期退職した場合と、今の延長でサラリーマンを続けた場合の、様々な損得を調べた範囲で紹介していこうと思う。
退職金加算はいくらもらえるの？！
今回の早期退職制度では、かなり大きな加算金が支払われることになっている。これが、実際には、早期退職を決めた大きな理由のひとつでもあります。人間、目の前の大金には贖えません・・・
もちろん年齢や役職によって違うのだが、自分の年齢ではそれなりに加算金が出るようだ。
たとえば、45歳の人だと、逆にあまり加算金はでない。会社は若い元気のある人には、それほどやめて欲しくないものだ。会社にいれば、まだあと20年は給料もらえるのに、加算金数か月分では、とても怖くて早期退職などできないのだ。
一番にやめてほしい、高年齢層に対して、加算金を多く払う設定をするのは普通のやり方だろう。リストラの対象は普通、年寄りだからだ。
あくまで、損得比較をする上でのモデルとしてだが、現状の月収110万円。ボーナス年間530万。給与年収が1850万円だとしよう。退職加算金は奮発して45ヶ月出されると仮定しよう。あくまでも仮定の話だ。うちは金融系なので、平均よりはかなり高いレベルの加算金が出るとは思う。
退職金加算は月収の45か月分としたので、4950万円だ。あくまで仮定の話だが、夢を持てるような金額に設定してみた(笑)。
給与収入 どっちが得か
上記仮定で言えば、加算金の金額は、単純に言えば、今の年収の2.7年分に相当する。
すなわち、今の給料のまま、あと2.7年以上、働き続けられれば、加算金よりも得ということになる。しかし、実際にはこれから年収は下がる一方なので、さらに以下の仮定で定年まで働き続けた場合の総収入を計算してみることにしよう。
- 2019/04～2020/03 : 年収1850万
- 2020/04～2021/03: 役職定年で年収は70%に。1295万円
- 2021/04～2021/12: 定年退職。年収は970万円(9か月分）
これらの合計は、4115万円になる。
加算金をもらって早期退職し、60歳まで働かない場合でも、加算金の4950万円をもらった方が約835万円も得することになる。
60歳で定年後、65歳までは仮に年収300万円で再雇用してもらえる。5年間、それで働けば、1500万円の給与収入が上記の4115万円に加算されることになり、この場合はもちろん、65歳まで働き続けた方が多くの収入を得ることが可能だ。しかし、あと8年、サラリーマンを続けることという意味でもある。
結局、自分がいつまでどう働くのか、働けるのかを決めて、比較するしかないのである。
早期退職は損。早まるな！
一般的によく言われていることだが、やっぱりいくらすごい加算金が出ても、早期退職は給与収入的には損と考えた方がよいのだろう。毎月一定の収入があるということは強い。
しかし自分の場合、年齢がもう57歳だし、加算金条件から、60～61歳ぐらいまで今のまま働く想定なら、今、早期退職しても収入的には変わらない、損はないと判断したのだ。
早期退職して、その後も収入を得られれば、さらに得ということになる。
早期退職しても、すぐに経済的に困窮しないですみそうだし、これから会社の邪魔者としてしがみつくより、思い切って新たな第二の人生をスタートさせることが、自分の決断だったのだ。