57歳 サラリーマンが突然早期退職、アーリーリタイヤを考えた。それはこの記事から始まったのだ。
2018/12/7 決断した。 2018/12/7 上司に早期退職申請書を提出。サラリーマンをやめ、第二の人生を始める決意をしたと伝えた。 早期退職しない道 上司からは、今の立[…]
2018年10月、勤めていた金融系会社が突然、内部的に早期退職の募集を始めて、上の記事に書いたような理由で、早期退職の申請をしたのでした。
早期退職制度では一般的と思うが、会社に必要な人材はやめさせないように、最終的に早期退職を認めるかどうかは、会社が判断するというルールになっている。
会社にとって必要な人材と判断した場合には、早期退職させない（早期退職制度 非適用）の決定・通知をできるわけだ。
その適用判断通知があったのが、この2月中旬だった。
早期退職することができるのか？
会社からの通知は、
「RYO-JAPAN の早期退職を認める」
であったのだ。
・・・・・
・・・・・
複雑。
やっぱり会社にとってもう自分は必要のない人材ということね・・・（溜息）
一度も引き止められなかった・・・・・（涙）
あげくに、転職先の書類審査もパスできなかったし・・・・（号泣）
早期退職を決断したものの、なんとなく将来の収入に対する不安も大きくなってきたことを以前書いた。 [sitecard subtitle=関連記事 url=https://ryo-japan.jp/retirement/archives/[…]
もうね、自分なんてね、世の中の誰にも必要とされていない存在なんだな・・・（絶句）
などと複雑な心境ではあるのだが、とにかく早期退職が決定！！
気持ち的にはすっきりしました！
早期退職決定 これから何をする？
これからは、おおっぴらに、早期退職に向けての活動を開始することができます。
退職前にやること、退職後にやること、これから整理していきたいと思います。
すでに始めたことを書いて行きましょう。
１．退職金を一時金でもらうか、年金でもらうか
税金などの損得勘定もありますが、それぞれのライフスタイルとかによっても判断は異なるかと思います。
自分の場合、いろいろ金銭的な損得でシミュレーションをしてきました。
ここにきて、またわからなくなってしまった。 退職金（早期退職 加算金含む）を一時金でもらうべきか、年金で分割してもらうべきかだ。 一般的には、一時金の方が得という意見が多くみられる。その理由は、 一時金の場合、退職控除[…]
上の記事などは、相当頑張ったシミュレーションだと思います。精度はともかくですが・・・
税金面では、一般的には一時金でもらう方が得ですね。一時金の額が大きい場合は、所得税率が40%,45%に達してしまい、その場合には一部を年金でもらう方が得な場合もありますね。
自分は、加算金を一時金で、それ以外の元々の退職金はすべて年金でもらうよう申請することにしました。
これについては、会社への最終申請までに、もう一度実際の退職金額で確認シミュレーションしてみる予定です。
一時金の方が得、とか、年金の方が得、とか、思い込みだけで大きく損をしてしまう場合もあるので、注意されてください。
２．生命保険は継続？ 終了？
先日、生命保険のおばさんに会ってきました。自分は入社以来、会社に来る生命保険のおばさんに、言われるがままに生命保険や養老保険に加入して、結構な保険料を毎月払ってきました。あまりそういう事を細かく考えない性格が災いしたかもしれません。
ちなみに、生命保険のおばさん（昔はおねえさんもいた）は、綺麗な人が多かった・・・
生命保険入ってやるから、ちょっと食事でも・・・なんてやってみたかった(笑)
現在はいっていた生命保険は、
- いわゆる死亡保険、病気保険 保険料：30000円/月
- 定期保険特約付き終身保険 保険料： 8400円/月
- 個人年金保険 保険料：18000円/月
の3本だった。だった・・というのは、給与天引きだったので、あまり意識していなかったのだ。子供ができた後は、なにかあったら保険金で・・と思って、１の死亡保険、病気保険（ほとんど掛け捨てで満期戻りはないけど、死んだら高額の保険金をもらえるタイプ）にがっつりお金を払ってきた。
考えてみれば、子供も大きく、自立している今、それほどの死亡保険金は必要なかったかも。このあたり、小まめに保険を見直すことは大事だと、今更気づいたのだ。
2,3は貯蓄型の保険だ。途中で死ねば、それなりに補償はあるが、死なずに満期を迎えれば、お金が戻ってくるやつだ。今と違って、自分の時代は、利率もよかった。今では考えられないような4%, 5%の利率で保険会社が運用して増やしてくれるのだ。よい時代だった、この保険は長く継続してよかったですねと、保険のおばちゃんも祝福してくれたのだ。
で、退職金ももらうので、もはや大きな死亡補償は不要だ。病気になっても、持っているお金の範囲でやるしかない。とりあえず、１はすべて解約とした。何も戻ってくるお金はない。
2.3.については、「払い留め」ということができるらしい。契約上は、満期（保険料の支払いが完了する時期）は60歳とか、61歳だったのだが、その年齢まで保険料の支払いを継続せずに、現時点で支払いは終了。そのまま、今の利率で保険会社に運用してもらい（実際には、保険会社が約束どおりの利子を上乗せして）、満期以降（60歳）になった時に、年金または一時金で保険金を受け取ることにした。
2の方は、61歳で一時金として約400万円、３の方は60歳から120万円x10年（1200万円）の年金でもらえる。もちろん税金はごっそり取られることになるが。
長年、保険料として天引きされた結果ではあるが、時代のうま味もあって、サラリーマン35年、よく頑張って払ってきなぁ・・・としみじみ。
上記の方針で、現在、手続きを進めているところだ。早期退職直後には一円もかえってこないが、まあ、退職金（割増金）が一括で来るのでよいだろう。
個人年金にかかる税金は
上記のような個人で生命保険会社に保険料を払ってきて、将来、年金で受け取るような個人年金の場合、もちろんその年金には税金がかかる。
その年にもらう年金が120万円になるが、それは雑所得として所得税の課税対象になる。まるまる120万円が課税対象になるわけではなく、必要経費を控除することができる。
個人年金の場合の必要経費は、
必要経費＝受け取る年金金額 ｘ 保険料支払い総額/年金の総支給見込み額
自分の場合は、
120万円 x （18000円x 12か月x 25年）/ 1200万円 = 54万円
が必要経費になるので、課税対象は120-54=66万円となる。
この分が、個人年金による所得とみなされ、他の所得ともあわせて、全体の所得総額に応じた所得税が徴収されることになる。所得にはほかにも、不動産所得や給与所得など、人によって異なる。厚生年金などの公的年金ももらっていれば、そちらもあわせて（公的年金は公的年金収入に対する控除が別にあるが）課税対象総所得を求めるわけだ。
こうして、いろいろと退職後も、年金や家賃などで収入が積みあがっていくと、税金だけでなく、健康保険などの費用も増え、結構な支出になるのである。
これから退職前にやるべき事
まだ詳細に検討していないが、これから退職前に決めなければいけないことは、
- 健康保険をどうするか。会社の健保を継続するか、国民健康保険に切り替えるか。
- 国民健康保険の場合、どれだけ減額処置できるか（役所に行って聞く）
- 国民年金への切り替え（免除申請が可能か。いくら減額されるか）
などなど、これからも自分で調べながら、わかったことを記事にしていきます！